[w7w10o2016u]Office2016の更新プログラムが取得・適用出来ないときの対処方法

Windows 7ならびにWindows 10に、Office2016をインストールしたのですが、なぜか、Windows Update時にOffice2016に関する更新プログラムが取得出来ないことがあり、その時の対処方法について書いてみたいと思います。

Office2016ですが、2種類のインストール方式が用意されていて、通常よく使われるのが、最近皆さんが使うようになっている、Office 365から提供のOffice2016になります。

このOffice 365から提供されるOffice2016は、

C2R (Click to Run)形式

という方式のモノで、このC2Rの優れているところは、インストール中でも使い始めることが出来るという点です。

そして、C2R版Office2016の更新プログラムの取得方法は、Windows Updateからではなく、Office2016自身が更新プログラムを取得する方式になっています。

これとは別に、企業など、必要数だけ契約して使用するボリュームライセンス契約というものがあります。こちらで提供されるOffice2016は、

MSI形式

という方式のものになります。
こちらのMSI版Office2016の更新プログラムの取得方法は、Windows Updateから取得するようになります。

C2R版Office2016は、自身で更新プログラムを取得するように設定されているので、今回の説明では割愛して、MSI版Office2016について、更新プログラム取得までの経緯について説明します。

深くまで調べていないのですが、今までは、コントロールパネルのWindows Updateを実行すると下図のような画面が現れ、
win7でoffice2016の更新プログラムを適用するには-1
その一番下に、

「その他のマイクロソフト製品の更新プログラムを入手します。詳細情報の表示」

という項目があり、「詳細情報の表示」をクリックすると、取得する更新プログラムが、

Windowsの更新プログラムのみ

から

Microsoft UpdateからのWindowsと他の製品

に変更され、Office2016の更新プログラムが取得出来ていたのですが、今回は、どうも上手くいかないのです。

今回、「詳細情報の表示」をクリックしたところ、下図が表示され、そこに記述されている内容は、堂々巡りをしてしまう記述でした。
win7でoffice2016の更新プログラムを適用するには-2

調べてみたところ、Windowsのセキュリティレベルが上がった事によることと、Internet Explorer 11になったことで、互換表示しなければいけないページが正常に表示されないと言うことが判明しました。

そこで、

microsoft.com

を「互換表示設定」で互換表示するサイトとして追加しました。
win7でoffice2016の更新プログラムを適用するには-3

改めて、「詳細情報の表示」をクリックしたところ、下図のサイトが表示されることを確認しました。
win7でoffice2016の更新プログラムを適用するには-5

ここまで来れば、もう一息です。

「Microsoft Updateの使用条件に同意します。」にチェックを入れ、インストールをクリックします。

「Microsoft Updateは正しくインストールされました。」となれば、
win7でoffice2016の更新プログラムを適用するには-6

Windows Update画面に於いて、
win7でoffice2016の更新プログラムを適用するには-7

取得する更新プログラム:
Microsoft UpdateからのWindowsと他の製品

となって、「更新プログラムを確認しています」となり、下図のように更新プログラムが取得されるので、更新プログラムのインストールをクリックして、更新を適用してください。
win7でoffice2016の更新プログラムを適用するには-8

今回のポイントは、互換表示設定で「microsoft.com」を登録することです。

また、Windows 10においても、Office2016の更新プログラムは、標準で取得は出来ない仕様になっています。

そこで、「設定」から「更新とセキュリティ」をクリックします。
win10でoffice2016の更新プログラムを適用するには-1

Windows Updateに関する情報が表示されます。
この中で、重要なのは、更新プログラムの設定にある「詳細オプション」をクリックします。
win10でoffice2016の更新プログラムを適用するには-3

詳細オプション内にある、

「Windowsの更新時に他のMicrosoft製品の更新プログラムも入手します。」

のチェックが外れているので、チェックを入れ、前の画面へ戻り、「更新プログラムのチェック」をクリックして、更新プログラムを取得して適用してください。
win10でoffice2016の更新プログラムを適用するには-4







格安スマホで国民生活センターが注意奮起しているみたいですが・・・。

先日、ワイドショーやニュースで、格安スマホを使っているユーザーから

こんなはずじゃなかった!

という問合せが国民生活センターに届いているという報道がされていました。

その内容を聞いていたら、格安スマホを使うからには、そういうデメリットがあるのは知って使っているんじゃないの!?って思ってしまいました。

どんな問合せが来ているのかですが、一番多いのが、

1.問合せ窓口が電話しか無い。
2.端末の故障・修理時に代替機の貸出サービスが無い。
3.キャリアメールアドレスの提供がなく、相手にメールが届かない。

のようなことみたいで、その他にもSIMロック解除しないと使えないなどあるようです。

これらの問合せって、格安スマホゆえに起こりうるトラブルなのかなって感じています。

まず1番と2番ですが、元々格安スマホって、店舗を持たないことで、コスト削減し、提供する本体やサービス料金を安くしているので、仕方ないのかなって思うところもあります。
気になるようであれば、格安スマホの中でも少々月額費用が上がる可能性がありますが、実店舗を持つ格安スマホを使うことで、トラブル解消になると思います。
今のところ、実店舗を持って格安スマホを提供しているところは、

Y!mobile

イオンモバイル

が、圧倒的な店舗数を誇っていますね。

最近では、少しずつ店舗を持つ格安スマホがありますが、全然、Y!mobileやイオンモバイルにはかないませんね。

3番については、格安スマホは、悪まで、多くはドコモの回線を間借りすることで利用料金を抑えてサービスを提供しています。
そのため、ドコモ、au、ソフトバンクのようなキャリアメールアドレスというのが提供できません。
大抵は、Gmailなどフリーメールアドレスを使って格安スマホを使ってくださいというのが定石となっています。

これにより、通常キャリアメールを使用している人は、迷惑メール対策として、「携帯・PHSのメールのみ受信」といった特定のメールしか受け取れなくしている場合が殆どだと思います。こうなってしまうとメールが届かないのは仕方ないということになってしまいます。
例えば、ソフトバンクの場合は、電話帳に登録したメールアドレスは受信出来るようにするという設定が出来るのですが、こういった機能があれば、格安スマホからのメールも受け取れるようになりますが、大半は、受信して貰えるように、相手を説得して、受け取れるように迷惑メール対策の設定を変更して貰うしか無いというのが現状です。

この他に、困るのが、多くの方が利用している「LINE」ですね。

LINEって、最初に「年齢認証」がありますよね。
キャリアスマホの場合、この「年齢認証」は機能として持っているので、利用者が18歳以上であれば、ID検索が出来るようになります。
格安スマホの場合、この年齢認証機能が無いので、もし、LINEを使いたいのであれば、

LINEモバイル

を使うしか方法が無いというのが現状のようです。

その他、キャリアスマホを利用していた時には、その恩恵で無料になっていたり、キャリア契約している場合は、月額が安くなっていたサービスが全て、キャリア契約外の扱いになって、月額が上がり、かえって総額の月額が高くなってしまうということもあり得るのです。

このように便利な格安スマホですが、普段読むことが無いかと思いますが、規約にシッカリ目を通したり、安いからと言って軽い気持ちで乗り換えてデメリットばかりにならないようにシッカリ調べるというのが大切になってきます。

もちろん、格安スマホも、デメリットばかりでは無いのは確かです。

圧倒的な安さ!
契約の自由さ!

というのは、キャリアスマホには無い、大きなメリットで、これに一度慣れてしまうとやめられなくなるのは必然です。

シッカリ、デメリットを理解して、うまく付き合って行くことが必要になります。







[無料]5分で会社設立に必要な23の書類が作成出来るサイト

5分で会社設立に必要な23の書類が作成出来るサイトを紹介します。

会社設立 フリー

使い方は、至って簡単なんです。

まず、「無料で設立書類を作成する」をクリックし、メールアドレスを登録し、必要事項を記入するだけです。

出力された書類は、押印箇所などにガイドがあり、迷わない工夫がされているのでカンタンに提出することが出来ます。

会社設立を考えている方は、まずは、予備知識無しで会社設立可能なこのツールを試されてみてはいかがでしょうか。

また、個人事業主の開業に必要な書類を作成出来る

開業 freee

や、法人向けの会計ソフト freeeの、

法人向け会計ソフト

や、個人事業主向けの会計ソフト freee

個人事業主向け会計ソフト freee

や、確定申告書類を作るための確定申告ソフト

確定申告ソフト

や、会計ソフト freeeと連携ができ、労務管理もできる給与計算ソフト

給与計算ソフト

などがクラウド上で完結できるようになっています。

また、税理士を探しているなら、freee公認の税理士/会計士を無料紹介もしてくれます。